がん検診費用補助
厚生労働省で推奨されている『5つのがん検診』に対して、検診料の一部を当健保組合が補助しています。
一定の年齢以上の対象者は、基本的にお住まいの市区町村が実施するがん検診を受診できますので、健康のためにがんを早期に発見し、早期に治療できるようがん検診を受診しましょう。
検診の種類 | 検査の方法 | 補助の対象年齢・受診間隔 | 当組合からの補助額 (注1) |
---|---|---|---|
乳がん検診 | マンモグラフィー (乳房X線検査) |
40歳以上 2年に1回 年度末年齢が偶数の方が対象(注2) |
上限2,000円 |
子宮頸がん検診 | 子宮頸部細胞診 | 20歳以上 2年に1回 年度末年齢が偶数の方が対象(注2) |
上限2,000円 |
大腸がん検診 | 便潜血検査(2日法) | 40歳以上 1年に1回 | 上限2,000円 |
胃がん検診 | 胃部X線検査(バリウム) 胃内視鏡検査(胃カメラ) |
50歳以上 2年に1回 年度末年齢が偶数の方が対象(注2) ※当分の間、X線検査は40歳以上、毎年実施可 |
上限2,000円 |
肺がん検診 ※被扶養者のみ(注3) |
胸部レントゲン検査 | 40歳以上 1年に1回 | 上限2,000円 |
(注1)検診費用が当健保組合の補助額に満たない場合は、その実費を補助いたします。 (注2)健診機関等で全額自費によるがん検診(市区町村実施のがん検診ではない場合)は、組合指定の条件に該当する方のみ補助の対象とします。 (注3)被保険者の方は、事業主健診時に「胸部レントゲン検査」が含まれるため、肺がん検診のみの 補助はできません。
お住まいの市区町村が実施するがん検診は、すべて補助の対象となります。
(表記以外の検査方法や対象年齢以外でも補助の対象です)
◎がん検診の対象年齢や受診間隔、実施方法などは各自治体によって異なりますので、詳しくはお住まいの市区町村へお問い合わせいただくか、ホームページ等をご参照ください。
費用補助を受けるために必要なもの・請求方法
《がん検診補助金請求書》に必要事項をご記入のうえ、下記の添付書類①②を添えて事業主様からご請求ください。
①がん検診受診者名簿
②検診実施機関等の領収書(写)
※領収書には、氏名・検診日・検診料金・検診の種類が明記されていること。
(ご注意)
・保険診療によるものは対象外です。
・被保険者、被扶養者の個人からの請求は受付できませんのでご了承ください。
・がん検診受診月の翌月末までにご請求いただきますようご協力をお願いいたします。
- ∗当該年度の健診事業のご案内は、「お知らせ」欄をご確認ください。